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人的資本の指標は、数字が載っているだけでは読み手の判断材料にならない。目標と並んでいて初めて、実績がすでに足りているのか、これから積み上げる途中なのかが分かるからである。

人的資本の開示は、2026年3月期の有価証券報告書（以下、有報）から本格的に始まった。

Wi-Fiルーターなどのパソコン周辺機器を開発・製造・販売するバッファロー（東証スタンダード・名証プレミア、6676）は10月23日、創業者一族で代表取締役の牧寛之氏が保有する普通株式10,700株を、国内グループ会社の従業員と、同社商品の製造委託先の従業員に贈与すると開示した（注1）。

2026年3月期の有価証券報告書で初めて開示された、従業員給与の決定方針と平均給与の増減率。時価総額上位15社の原本を読むと、増減率は＋10.3%から△3.2%、記載単位は提出会社のみから主要子会社の併記まで分かれ、増減率の要因を分解した会社はなかった。次の有報で何と結び付けて書くか。

2026年2月の内閣府令改正により、SSBJ（サステナビリティ基準委員会）基準に基づく開示の義務化が確定しています。適用は時価総額に応じた段階方式。自社がどの回に当たるかの確認が、すべての準備の出発点になります。何が起きたかプライム上場企業を対象...